光電式2種と3種が一体化した火災感知器について【2信号式煙感知器】
自動火災報知設備についての業務を行っていると時たま珍しい機器に出会うことがあります。火災感知器は熱式、煙式、炎式があります。この3つの種類から更にいくつもの種類に枝分かれしており非常に多数の方式の火災感知器が存在しています。 今回は煙式の光電式スポット型感知器【こうでんしスポットがた】の2種と3種が一体化した『2種3種』について書いていきたいと思います。ワタクシ管理人もこの業界はベテランと言っても […]
警報設備
フラット型表示灯の非常警報が発売されました【新設・リニューアルに最適な商品】
この時を待っていました。ついにフラット型の非常警報複合装置が発売されました。非常警報よりも数年先に自動火災報知設備でフラット型の表示灯が発売されていましたが、いよいよ非常警報にフラットLED型が登場することになり早速チェックさせていただきたいと思います。 今まではランプ（非常灯）が少しだけ前にせり出していました。非常警報複合装置は押しボタンを押すと建物に設置しているベル、サイレンが連動し全体で一斉 […]
- 2020.10.29
地区音響ベル・発信機・設置基準・歩行・水平距離など
自動火災報知設備の地区音響ベルと発信機の設置基準について書いていきたいと思います。発信機は手動式の火災感知器で、人間が人為的に押すことで火災信号を火災受信機に伝達します。信号を受け取った火災受信機から地区音響装置へ電送しベルを鳴動させます。 地区音響ベルは火災感知器が作動したときに火災を在館者に知らせるために鳴動させる装置です。非ベルや地区ベルと言ったりします。これらの装置には明確な設置基準があり […]
- 2020.10.26
自動火災報知設備・誤作動防止の蓄積機能について
自動火災報知設備には誤作動を防止するために蓄積機能というものがあります。この蓄積機能は火災感知器が熱や煙を感知してから、ベルを鳴らすまでに設定されたいわゆる貯めのことです。火災感知器から火災信号受信後、誤作動の可能性があるので、とりあえず一定期間保留にしておいて、信号が出たままの場合にベルやサイレンを鳴らそうという機能であります。 現行製品の場合、蓄積機能は火災受信機に設定されています。火災感知器 […]
- 2020.10.26
非常ベルの鳴動方式／一斉鳴動と区分鳴動について【直上階鳴動とはどのようなものか】
自動火災報知設備が作動した際、非常ベル（地区音響装置）が鳴動します。鳴動方法については2種類あり『一斉鳴動』と『区分鳴動』があります。消防設備士4類の試験にも出てくるので要チェック項目であります。 一斉鳴動は、防火対象物に設置してある非常ベルが一斉に鳴る方式で、区分鳴動は、初期鳴動のエリア区分を限定し、一定時間が経過すると、全館一斉鳴動に切り替わる方式です。 区分鳴動では、火災信号を受信したエリア […]
- 2020.10.08
火災感知器の設置基準について【梁の高さと感知区域の覚え方】
自動火災報知設備の火災感知器を設置する場合は感知区域についての決まり事があります。感知区域とは感知器が警戒できる区域の条件を言います。例えば、構造物の梁や垂れ壁があった場合、梁（はり）や垂れ壁の高さが基準値よりも大きい場合は、その区画が感知区域になり、区域外はまた別の感知区域になります。 感知区域は設置する火災感知器によって数値が異なっています。煙感知器の場合は梁下600ミリ、熱感知器の場合は梁下 […]
- 2020.09.24
物件のテナント内覧に来たけれど自動火災報知設備が未設置だったというケースについて
新規物件や居抜き物件の内覧で不動産屋さんに案内してもらうことになったとします。そのときに内装や設備工事を施工する業者さんが一緒についてきてくれれば良いのですが、なかなか難しかったりします。 物件を借りた後でよくあるのは、電気の容量が足りなかった、ガスの配管がない、自動火災報知設備などの消防設備が必要だけど設置されていない、本当は用途変更が必要だったなどです。 建築や設備関係に強い管理会社の管理物件 […]
- 2020.09.18
自動火災報知設備の電話・使い方 発信機～受信機間の通話【P型1級・R型受信機】
今回は火災受信機の『電話』について書いていきます。電話機は火災受信機で『Ｐ型1級受信機』『Ｒ型受信機』に内蔵されている機能です。『P型2級受信機』には備えられておりません。 受信機の種類をざっくり説明すると P型1級受信機 比較的大きな物件に使用する P型2級受信機 5回線以下の小さい物件で使用する受信機 R型受信機 P型1級と同じような用途で使用する、P1の高性能版 P型のPは【Propriet […]
- 2020.09.10
特定小規模施設用の自動火災報知設備で設置費用を安くする
自動火災報知設備をはじめとする消防設備の設置義務は、原則『用途』『面積』『収容人数』の3つの条件で決まります。その中でも、火災の危険性があり、被害が甚大になることが想定される用途では、面積に関係なく設置対象となる用途があります。自火報が面積に関係なく必要になる用途は下記のとおりです。 これらの用途は『面積に関係なく』自動火災報知設備の設置が義務になります。面積に関係がないのでどんなに小さい物件でも […]
- 2020.09.09
自火報設備・特定小規模用・住宅用火災警報器の違い【３種類ある火災報知器の使い分け】
火災報知機は大きく分けて3種類に分類されます。『自動火災報知設備』『特定小規模施設用』『住宅用』の3種類です。この3種類の火災報知機は法令の基準により使い分けています。 自動火災報知設備【法令の面積基準や用途設置義務により設置】 特定小規模施設用【自動火災報知設備の簡易式版・民泊や福祉施設】 住宅用火災警報器【上記２つの設置がない場所で住宅に設置】 本来、ビル全体に自動火災報知設備が必要であるにも […]