- 2024.09.12
消防設備配線の絶縁抵抗試験について【自火報を例に説明します】
配線関連で言う絶縁とは配線内部の内部の伝導体（銅）が絶縁物（被覆）によってしっかり守られている状態をいいます。その反対は「漏電」です。 漏電を簡単に説明すると、配線被覆が何らかの理由で損傷し、内部の銅線が剥き出しになり建物の何処かの伝導体（金属部分）に触れ電気が逃げていくことをいいます。 もし自動火災報知機の回路電圧から電気が漏れてしまった場合は火災感知器が適切に作動しなくなります。火災報知器回路 […]
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- 2024.09.07
回路導通試験とはどのようなものか！？【自動火災報知設備検査要領】
自動火災報知設備の検査要領に「回路導通試験」という項目があります。これは自火報工事が完了した後の消防検査で、管轄消防署が現場にやってきてチェックする項目の1つです。 この試験については国家資格である「消防設備士4類」に出題される項目でもあります。参考書を見ても今ひとつ理解でないという方に少しでもわかりやすく説明していきたいと思います。 回路導通機能は感知器回路の断線を確認できる機能 感知器のＬ線- […]
- 2024.09.07
火災受信機を2台以上設置する場合について【火災受信機の接続方法】
時には火災受信機を防火対象物に2台以上設置することがあります。この場合では各々の火災受信機間を結ぶ通話装置を設け、いずれの受信機から地区音響装置を確実に鳴らせることが求められます。 あまり想像つかないと思いますが受信機が2台以上設置されるケースは以下のような場合に起こります。 例えば、はじめに建物が立っており、増築をしたが既存の火災受信機に警戒できる空き回線がなかった場合です。このような時は、増築 […]
- 2024.09.06
火災感知器が未設置だったので取り付けてきた！！【消防設備点検にて発覚】
今回の依頼は「火災感知器の未警戒工事」です。未警戒とは、何らかの理由により自動火災報知の感知部分である火災感知器が取り付けられていないことをいいます。 火災感知器の設置基準は明確に定められており、その基準に準じて設置されていなければ不良判定となり適正な方法で再度取り付ける必要がありまあす。 このような火災感知器の取り付けに関する不良が発覚するのは「消防設備の法定点検」があるからです。消防設備の法定 […]
- 2024.09.04
消防設備士として独立するために必要なこと【未経験者向け】
先日将来的に消防設備士として独立したいと相談ををいただきました。正直ワタクシは人にアドバイスできる立場にあると今だに思ってません。まだまだ半人前で発展途上の中にいると思っています。ですが、せっかく私を頼ってきてくださったこともあり、生意気ながらも完全なる主観を語らせていただきました。 私は今まで目の前のことを真剣にやってきだだけで、特にこうなりたいという目標があったわけではありません。クライアント […]
- 2024.08.25
津波の誘導灯、誘導標識を発見しました【沿岸の耐火構造建築物】
少し前にとある場所に津波の誘導灯が設置されているという情報を入手しました。その場所とはインドネシアのバリ島、クタビーチにある商業施設です。 この建物は道路を挟んで目の前がクタビーチという立地に建っています。ビーチ下部から上部までの高さが約2メートルあり、そこから道路に出るための階段を1メートルほど下ります。そうなると道路の海抜は約1メートルということになります。その立地に3階建ての建築物があります […]
- 2024.08.22
現役消防士向けセミナー「火災予防塾 in 仙台」講師として消防設備検査要領のお話をさせていただきます
火災予防塾とは 火災予防塾とはタイムラン防災のパートナーである「株式会社防災対策研究所」が主催するワークショップです。火災予防塾の特徴としては消防士、現役消防行政に携わる方に限定し火災予防の技術的なスキルの向上を目指し火災予防を礎とし人命救助を目指すというものです。 初回の予防塾では消防設備の検査要領にフォーカスするということで第一回のゲストスピーカーとして私管理人が消防設備の検査要領についてお話 […]
- 2024.07.26
特一もOK！特定小規模施設用自火報（無線式）使える範囲が大幅に広がりました【省令改正】
特定小規模施設用の自動火災報知設備が多くの施設で使えるようになりました【省令改正2024.7.23公布・施行】 特定小規模施設における必要とされる防火安全性能を有する消防の用に供する設備等に関する省令2条1項イを読み解く 2024年7月23日に「火災報知設備の感知器及び発信機に係る技術上の規格を定める省令及び特定小規模施設における必要とされる防火安全性能を有する消防の用に供する設備等に関する省令の […]
- 2024.04.11
火災通報装置と自火報連動の有無について【民泊等宿泊施設の合計が500㎡以上のときは要注意】
外国人旅行者によるインバウンド需要に伴い民泊開業の盛り上がりが見られます。弊社に案件のほとんどが500㎡未満のため火災通報装置の設置が義務になる防火対象物ケースが少なく、無線式の特定小規模施設用感知器で済場合と、場合によってはビル全体に自動火災報知設備を設置するようなこともあります。 この記事のタイトルに書きました「民泊施設を設置する上での注意点」があります。それは建物の民泊施設を設置する場合で宿 […]
- 2024.04.08
スプリンクラーヘッドの設置を省略できる場所と根拠となる法令条文について
スプリンクラ設備とスプリンクラーヘッドの設置を省略できる場所について スプリンクラー設備は火災により熱を受けることによって分解したスプリンクラーヘッドから自動的に放水をすることができる設備です。スプリンクラー設備は自動消火機能を有するため合理的かつ安全に消火活動を行うことができます。 非常に合理的な設備であることは明白ですが全ての部分においてスプリンクラーヘッドを設置することまでは求められていませ […]